電子タバコの規制強化は喫煙率上昇につながる?

フレーバー付き製品の販売禁止やニコチン含有量を減らすなどで電子タバコの規制を強化すると、紙巻きタバコに移行する人が増えてしまう可能性が高いことが、米デューク大学医学部のLauren Pacek氏らの研究で示された。同氏は「ニコチン含有量を減らすなどの規制が強化されると、電子タバコの使用量が減る一方で、結果的に紙巻きタバコの使用量の増加につながりかねない」と主張している。研究結果の詳細は「Substance Use & Misuse」7月15日オンライン版に掲載された。
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航空救急搬送の費用負担は「1回で4万ドル」、米研究

ヘリコプターなどの航空機を用いた救急搬送は、唯一の救命手段になり得る場合がある。しかし、米ジョンズ・ホプキンズ大学ブルームバーグ公衆衛生大学院のGe Bai氏らが実施した研究から、こうした航空救急(air ambulance)には1回当たり約4万ドル(約430万円)もの高額な費用負担が求められている米国の実態が浮き彫りになった。この研究結果は「Health Affairs」7月1日オンライン版に発表された。
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孫がいる高齢者は薬を安全に保管すべき、米調査

米国では、多くの祖父母は孫が側にいても、薬を安全に保管しておらず、子どもが誤飲や中毒事故のリスクに曝されていることが、全米で実施された加齢に関する世論調査(National Poll on Healthy Aging)から明らかになった。調査では、祖父母のほとんどは、薬を孫の手が届きやすい場所、開けやすい戸棚やキャビネットに閉まっており、きちんと保管していないことが分かった。
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成人の5人に1人が他人の飲酒で被害、米調査

アルコールは飲酒をする本人だけでなく、家族や友人といった身近な人も危険にさらすようだ。米国では成人の5人に1人にあたる5300万人が、過去1年間に他人の飲酒による二次的な被害を受けたと報告していることが、米公衆衛生研究所(PHI)アルコール研究グループのKatherine Karriker-Jaffe氏らの研究から明らかになった。これらの被害は、脅迫や嫌がらせ、物的損害、暴力、金銭問題、人間関係、自動車事故など多岐にわたっていたという。研究の詳細は「Journal of Studies on Alcohol and Drugs」5月号に掲載された。
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セルフィー中毒の若者は美容整形に肯定的、米調査

ソーシャルメディアにセルフィー(自撮り写真)を投稿するのが好きな人は、顔のたるみやしわを伸ばすフェイスリフトや鼻形成、毛髪インプラント、豊胸手術といった美容整形手術に肯定的であることが、米ジョンズ・ホプキンズ大学のLisa Ishii氏らによる研究から明らかになった。この結果は「JAMA Facial Plastic Surgery」6月27日オンライン版に発表された。
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温暖化の新たな脅威、「人食いバクテリア」感染例が増加

気候変動によって暖かい海水が北上し、「人食いバクテリア」とも呼ばれる細菌が、米国デラウェア州とニュージャージー州に挟まれたデラウェア湾に流れ込んできていることが明らかになった。米クーパー大学病院のKatherine Doktor氏らが「Annals of Internal Medicine」6月18日号で報告した。
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9.11テロ現場の粉塵が前立腺がんリスクと関連か

2001年9月11日の米同時多発テロでは、世界貿易センター(WTC)ビルの倒壊で多量の有害な粉塵が周辺に巻き上がった。これまで倒壊現場で救助や復旧作業にあたった人では、粉塵を吸い込んだことによるさまざまな健康被害が報告されている。今回、米マウントサイナイ・アイカーン医科大学のWilliam Oh氏らが、倒壊現場の粉塵曝露が前立腺がんの発症と関連するという研究結果を「Molecular Cancer Research」6月号に発表した。
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落とした財布は中の現金が多いほど戻りやすい?

「他人は信用できない」という人は、この研究結果に驚くかもしれない。チューリッヒ大学(スイス)のChristian Zund氏らが世界40カ国で実施した実験から、国や地域を問わず、拾った財布に現金がたくさん入っていると、持ち主に返そうとする人が多いことが分かった。実験では、現金が全く入っていないか、少しだけ入っている財布よりも、多額の現金が入っている財布の方が、財布が持ち主に戻ってくる確率が高いことが示された。また、国別に見ても40カ国中38カ国で同様の結果が得られたという。この研究結果は「Science」6月20日オンライン版に発表された。
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医学生のスマホは院内感染の温床?

スマートフォンなどの携帯電話は、今や医療現場で欠かせないアイテムの一つとなっている。しかし、医療現場で使用される携帯電話は院内感染の原因となり得ることが、ウエスタン・サンパウロ大学(ブラジル)教授のLizziane Kretli Winkelstroter氏らが実施した研究で示された。同大学の医学生が使用する携帯電話から得たサンプルの40%で、院内感染の主な原因となる黄色ブドウ球菌が見つかったという。この研究の詳細は、米国微生物学会(ASM Microbe、6月20~24日、米サンフランシスコ)で発表された。
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飲料水にがんリスクのある硝酸塩、米研究グループが警鐘

工業化された農業で使用されている大量の硝酸塩が飲料水に混入し、がんなどの健康上の問題を引き起こしているとする報告書を、米国の環境保護団体(Environmental Working Group;EWG)の研究グループが「Environmental Research」6月11日オンライン版に発表した。報告書によると、飲料水からの硝酸塩の摂取に起因したがんの診断例は、年間約1万2,600例に上るという。
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